日本医療政策機構シニアマネージャー 栗田駿一郎が、2025年10月2日付の日本経済新聞朝刊の「私見卓見」に、「脳の健康に社会的投資の促進を」と題して寄稿いたしました。

記事では、近年国際的に議論されている「ブレイン・エコノミー」という概念に注目し、様々な脳関連の疾患について、より包括的かつ長期的な視野を踏まえた政策課題として取り組む必要性を訴えています。「ブレイン・エコノミー」とは、人間の脳の健康と能力を社会的資源と捉え、その価値を経済成長や社会の持続可能性に結びつけていく国際的な潮流です。その基盤となる「ブレイン・キャピタル」は、記憶や学習、創造性といった認知機能に加え、レジリエンスや協調性、喜びやつながりを感じる力など、脳に由来する多様な能力の総体を指します。脳の健康に対する資源の投入は従来議論されるような社会保障としての「コスト」でなく、社会の持続可能な成長を支えるための「投資」であるという捉え方を前提に、よりライフコースでのアプローチが重要となります。

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