日本医療政策機構の腎疾患プロジェクト オンラインセミナーでは、当機構腎疾患プロジェクトのアドバイザリーボードメンバーかつリサーチフェローである福間真悟氏をお招きし、CKD領域における今後必要な視点や政策のあり方についてご講演いただきました。2025年度の腎疾患プロジェクトの活動成果に触れながら、健診後から受療に繋がるまでの制度や医療サービスの現状、およびビッグデータ分析から見えてきた課題について、最新のエビデンスを交えて分かりやすくお話しいただきました。

＜POINTS＞

• 日本では労働安全衛生法に基づく一般健診の項目へ血清クレアチニンが追加されるなど、CKD早期発見の仕組みが整いつつある。しかし、健診で腎機能異常を指摘されてもCKDとして医療機関を受診する患者は約3%にとどまり、「測ること」と「健康アウトカムの改善」はイコールではない。
• CKD該当者1,000人のうち、最終的に適切な医療を受けられる人は30人程度にすぎない。この段階的な脱落（ケア・カスケード）の最大の損失は、CKDと診断される以前の段階、すなわち医療の手が届かない領域に集中している。
• 医療機関への未受診・未治療の原因は患者個人の問題ではなく、健診から医療、医療から適切な治療提供へと至る「つなぎの設計」が欠如した構造的な問題として捉え直す必要がある。
• 損失回避・シンプルな行動選択肢の提示・コミットメントといった行動科学の知見を組み込んだ受診勧奨通知を保険者と連携してランダム化比較試験で検証した結果、受診率が約4ポイント改善し、推奨検査の実施率も向上した。これにより、大規模な制度改革を伴わず、設計の工夫により医療の質を変えうることが示された。
• 一回限りの介入実験は効果を示したが、継続性・測定可能性を確保するには、保健事業のサイクルに組み込んだ「システムとしての実装」が必要である。ラーニング・ヘルスシステムのコンセプトに基づき、データによる課題把握⇒知見を踏まえた介入の実装⇒成果の評価⇒改善というサイクルを恒常的に回す仕組みの構築が求められる。
• スクリーニング・受診勧奨・診療・行動変容の各パーツを個別に最適化するのではなく、全体を見通した統合設計が不可欠である。この設計を実装・検証・改善するには、保険者・自治体・医療機関・研究者・企業が一体となってサイクルを回すステークホルダー協働の基盤が必要である。

オンラインセミナーの内容は、以下の動画よりご覧いただけます。

【開催概要】

• 登壇者：福間 真悟 氏（広島大学大学院 医系科学研究科 疫学・疾病制御学 教授／京都大学 医学研究科 人間健康科学系専攻 特定教授）
• 日時：2026年4月21日（火）18:30-19:45
• 形式：オンライン（Zoomウェビナー）
• 言語：日本語
• 参加費：無料
• 定員：500名
  
  

■登壇者プロフィール

福間 真悟（広島大学大学院 医系科学研究科 疫学・疾病制御学 教授／京都大学 医学研究科 人間健康科学系専攻 特定教授）
臨床疫学、データ駆動型実装科学を専門とする。広島大学医学部卒業。京都大学大学院医学研究科修了（社会健康医学）。京都大学大学院医学研究科助教・講師・准教授を歴任。2025年より広島大学大学院医系科学研究科教授（疫学・疾病制御学）。大規模健康医療データを活用した疑似実験による因果推論、リアルワールドRCT、学習する医療システム（Learning Health System, LHS）の構築に取り組む。慢性腎臓病（CKD）や生活習慣病予防を中心に、医療の質向上、患者・市民の健康行動改善、医療・保健制度設計の高度化を目指し、国内外の保険者・自治体・研究機関と連携した実装研究を展開している。