日本医療政策機構 マネージャー今村優子は、一般社団法人 日本家族計画協会（会長：北村邦夫氏）主催の「第18回女性保健医療セミナー」にて、「世論調査結果からみる全国で活躍する産婦人科医への期待」と題して講演を行いました。

講演では、女性の健康プロジェクトチームが2022年3月に公表した「現代日本における子どもをもつことに関する世論調査」の結果を紹介し、男女における妊孕性や不妊症、さらには女性特有の健康リスク等に関する社会全体のヘルスリテラシーに向上の余地があること、子宮内膜症等の診断や治療の有無、婦人科の初診時期と子どもを望む人が子どもをもつこととの関連を踏まえ、下記4つの提言について述べました。

視点1: ヘルスリテラシー向上のための支援の強化

視点2: 婦人科へのアクセス向上のための体制整備

視点3: 子どもをもちたい人のための経済的支援、働き方改革の推進

視点4: 子どもと触れ合う機会の提供や地域で支えあう仕組みの促進

講演後は会場、オンラインにて参加した約100名の産婦人科医らとのグループ討論、質疑応答が活発に行われました。