2025年11月26日、環境省が主催する令和7年度 第3回「再生可能エネルギー熱『地中熱』に関する懇談会」が開催され、日本医療政策機構（HGPI）シニアアソシエイトの鈴木秀がパネリストとして登壇しました。本懇談会は「医療施設における地中熱の役割」をテーマに、病院の脱炭素化と経営改善の可能性について議論が行われました。

地中熱とは：足元にあるクリーンなエネルギー

地中熱は、私たちの足元にある再生可能エネルギー熱（再エネ熱）のひとつです。深さ10m程度の地中温度は年間を通じて一定であり、「夏は気温より低く、冬は気温より高い」という特徴があります。この温度差を利用することで効率的な冷暖房が可能となり、省エネルギーや脱炭素、さらにはヒートアイランド現象の緩和にも貢献します。一般的に「地熱」は地球内部の熱を用いた発電を指しますが、「地中熱」は主に太陽エネルギーに由来する地下10～数百メートルの比較的低温（10～20℃）の熱を指し、空調や融雪に用いられます。主な利用方法としては、地中に熱交換パイプを挿入する「クローズドループ」や、地下水の熱を直接利用する「オープンループ」などのヒートポンプシステムがあります。

医療施設における導入の意義と課題

環境省では、2024年度（令和6年度）より本懇談会を開催し、地中熱の普及に向けた検討を行っています。第3回となる今回は、特にエネルギー使用量が大きい「医療施設」に焦点が当てられました。病院において、省エネ性能が高い地中熱システムの導入は、ランニングコストの低減だけでなく、安定した室内環境の提供という観点からも大きな期待が寄せられています。

パネル討論において鈴木は、医療政策の観点から以下のポイントを指摘しました。

• 経営改善と脱炭素の両立：病院経営におけるコスト削減の重要性と、再エネ導入による持続可能な経営モデルの構築
• 療養環境の向上：効率的かつ安定した空調管理が患者の快適性や健康に与える影響
• 導入のハードル：初期投資の負担といった課題に対し、公的支援や具体的な成功事例の共有が不可欠であること

本懇談会の詳細は 令和７年度「再生可能エネルギー熱「地中熱」に関する懇談会」 | 環境省（日本語）をご覧ください。当機構は今後も、健康課題と環境課題が交差するプラネタリーヘルスの視点から、持続可能な医療システムの実現に向けた政策提言活動を続けてまいります。