【メディア掲載】「肥満症への理解を」(日本経済新聞 私見卓見、2024年3月22日)
日本医療政策機構シニアマネージャー吉村英里が、2024年3月22日付の日本経済新聞朝刊の「私見卓見」に、「肥満症への理解を」と題して寄稿いたしました。
記事の全文はこちらよりご覧ください。(日本経済新聞社アカウント会員登録等が必要です)
革新的な肥満症治療薬の登場と共に、ダイエット目的での適応外使用が懸念されています。そもそも適応外使用の問題は、体重過多の人への社会的スティグマや痩せていることへの憧れを過度に助長する社会の風潮が背景にあると考えられます。実際に、日本では体格指数(BMI: Body Mass Index)18.5未満の若い女性が増加しており、骨粗しょう症、不妊、低体重児出生のリスク等が高まることから問題になっています。
医療介入を必要としている肥満症患者には適切な医療に繋げる、一方で、即座に医療介入が不要な人や肥満・肥満症予防の観点からは、適切な栄養・食事量、適度な運動を習慣づけるといった、人間本来の活動の在り方を見直すことが必要です。そして、何よりスティグマの解消が肥満症対策として求められます。
日本医療政策機構では、肥満症当事者へのヒアリングおよび産官学民の専門家との議論を通じて、今後求められる肥満症対策について検討してきました。2023年度の政策提言【概要版】はこちらです。
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