【開催報告】プラネタリーヘルス専門家会合 未来の医療を築く:GGHHとともに考える持続可能で強靭なヘルスシステムのビジョン(2024年11月5日)
日付:2025年1月30日
タグ: プラネタリーヘルス
日本医療政策機構(HGPI)は、2024年11月5日にプラネタリーヘルス専門家会合「未来の医療を築く:GGHHとともに考える持続可能で強靭なヘルスシステムのビジョン」を開催しました。
グローバル・グリーン・アンド・ヘルシー・ホスピタルズ(GGHH: Global Green and Healthy Hospitals)は、 HGPIが正式な会員として参画する国際組織であり、80カ国以上から2,000以上のメンバーを有する国際的な組織で、より健康で持続可能な未来を実現するために、医療分野の変革を目指しています。GGHHは、病院、医療施設、および保健医療システムの環境への影響を減らし、公衆衛生と環境の健康を促進することを推奨しています。
本専門家会合は、国際的な知見を共有するとともに、日本の保健医療システムの環境負荷削減や国際社会と連携し得る領域について、最前線で活躍する国内外の専門家とともに議論しました。
【開催概要】
- 日時:2024年11月5日(火)15:00-16:50
- 形式:対面のみ
- 会場:Global Business Hub Tokyo(〒100-0004 東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ3階)
- 言語:日本語・英語(同時通訳有り)
- 参加費:無料
- 主催:日本医療政策機構
- 共催:グローバル・グリーン・アンド・ヘルシー・ホスピタルズ(GGHH)
- 後援:日本ゼロカーボン・ウェルフェア協議会、みどりのドクターズ
【プログラム】(敬称略・順不同)
15:00-15:10 開会の挨拶
Nick Thorp(グローバル・グリーン・アンド・ヘルシー・ホスピタルズ ネットワークディレクター)
15:10-15:50 基調講演
Ming-Nan Lin(大林慈済病院 副院長)
古城 資久(日本ゼロカーボン・ウェルフェア協議会 代表理事/伯鳳会グループ 理事長)
16:00-16:45 パネルディスカッション
Ming-Nan Lin(大林慈済病院 副院長)
古城 資久(日本ゼロカーボン・ウェルフェア協議会 代表理事/伯鳳会グループ 理事長)
Mara Medrano(ヘルスケア・ウィズアウト・ハーム東南アジア リージョナルエンゲージメントマネージャー)
木戸口 結子(アストラゼネカ株式会社 執行役員 コーポレートアフェアーズ本部長)
16:45-16:50 閉会の挨拶
調査・提言ランキング
- 【政策提言】薬剤耐性(AMR)対策の更なる推進に向けて(2026年7月15日)
- 【政策提言】難聴プロジェクト「ライフコースを通じた切れ目のない難聴対策の実現に向けた政策提言ーすべての人が適切な聴覚ケアにアクセスできる社会の構築を目指してー」(2026年7月30日)
- 【政策提言】共同声明「地球と人の健康を同時に守る~気候危機を健康・経済・成長の『機会』に変える日本型プラネタリーヘルス戦略~」(2026年6月24日)
- 【政策提言】「研究開発への患者・市民参画(PPI)の実効性ある推進に向けて―疾患横断・省庁横断の体制整備に期待する―」(2026年6月30日)
- 【調査報告】CKD 診療における診療科間連携の実態と課題把握のためのヒアリング調査(2026年6月30日)
- 【お知らせ】UHC2030「2027年 国連UHCハイレベル会合に向けたタスクフォース」に参画(2026年7月6日)
- 【政策提言】慢性腎臓病(CKD)の早期発見・早期介入における確かな政策実装に向けて(2026年7月31日)
- 【調査報告】医療機関の省エネ・温室効果ガス排出削減事例集― 施設更新(新築・建て替え)に伴う実践事例 ―(2026年3月16日)
- 【調査報告】2025年 日本の医療に関する世論調査(2025年3月17日)
- 【調査報告】2026年 日本の医療に関する世論調査(2026年2月13日)
注目の投稿
-
2026-07-21
【お知らせ】第2回「黒川清賞」受賞者を発表
-
2026-07-22
【申込受付中】プラネタリーヘルスアカデミー第2期(2026年9月開講)
-
2026-07-31
【政策提言】慢性腎臓病(CKD)の早期発見・早期介入における確かな政策実装に向けて(2026年7月31日)
-
2026-08-05
【申込受付中】(オンライン開催)第4回J-PEPセミナー「日本のPPIの歴史と私のPPI」(2026年9月30日)
-
2026-08-07
【政策提言】循環器病プロジェクト「循環器病の早期発見・早期介入に向けた健診の実効性向上をめざしてー働く世代の健診後の受療行動に関する調査を踏まえー」(2026年8月7日)



