慢性の痛みは、成人の約5人に1人が苦しみ、多大な経済損失をきたす重要な社会課題です。特に難治性の慢性の痛みは、効果的な治療の提供体制が十分に確立されておらず、昨今の研究が推奨する集学的な治療の提供体制の整備が喫緊の課題となっています。こうした背景を踏まえ、日本医療政策機構では、2022年度、慢性の痛みに関連する当事者団体、医療提供者、学術関係者を含むステークホルダーのヒアリングを行い、政策提言「集学的な痛み診療・支援体制の均てん化に向けて」を取りまとめました。その中で、痛みに関する教育・啓発の推進、専門的で集学的な痛み診療を提供する体制の構築、複雑な痛みに対応可能な包括的なプライマリ・ケアの強化、多様な介入の効果に関するエビデンスの構築・評価体制の整備、これらを包含した総合的な政策指針の策定について提言いたしました。

これまでの議論を踏まえ、今回のグローバル専門家会合では、エビデンスに基づく包括的な疼痛治療・ケアの普及に向けて、国内外のマルチステークホルダーをお招きし、議論を発信いたしました。

当日の議論の概要は、添付の開催報告書をご覧ください。

【開催概要】

• • 日時：2023年11月16日（木）17:00－19:00
  • 形式：オンライン（Zoomウェビナー）
  • 言語：日本語・英語（同時通訳あり）
  • 参加費：無料
  • 主催：日本医療政策機構
  • 共催：日本いたみ財団
  • 協賛：国立大学法人 政策研究大学院大学 グローバルヘルス・イノベーション政策プログラム

【プログラム】（敬称略）