2019年10月に日本医療政策機構シニアアソシエイトの今村優子が公益社団法人日本助産師会の助産師3名とともに中央大学、上智大学、法政大学において、合計約２４０人の学部生の男女を対象に、健康教育を行いました。妊娠、出産、性にまつわる知識からライフプランと関連の社会制度に至るまで、包括的な講義を行いました。

当機構が2018年に実施した「働く女性の健康増進調査2018」では、18～29歳の女性のうち約3割が月経や妊娠のしくみについての知識を持っておらず、約6割が子宮や卵巣の病気についての知識がないという現状が明らかになりました。さらに、女性の健康に関する情報収集のツールとして、インターネットの検索サイトが最も多く活用されており、誤った情報の取得、およびそれに基づいた行動が懸念されます。一方で、「女性特有の病気」や「医療機関へ行くべき症状」については、学校でより詳しい知識を習得したかったという意見が上位を占め、学校教育において女性の健康管理に関する内容の充実が望まれるという結果が得られました。これらを踏まえ、当機構の女性の健康プロジェクトでは、2019年度、大学生を対象とした健康教育とその効果測定調査に取り組んでいます。

調査結果は2020年3月下旬に公表予定です。
なお、本プロジェクトは日本財団による助成金にて運営しております。