日本医療政策機構の理事・事務局長/CEOの乗竹 亮治は、2019年12月5日にシンガポールにて開催された薬剤耐性に関するシンポジウム「The Antimicrobial Resistance Summit Asia」（アジア薬剤耐性サミット）に登壇しました。このハイレベル会合は、経済誌であるエコノミストが主催したものです。

細菌（病原体）が、抗菌薬の使用に伴い変化し、抗菌薬の効果が小さくなる薬剤耐性（AMR: Antimicrobial Resistance）が各国で増加しています。薬剤耐性菌感染症による2050年の全世界の年間死亡者数は約1,000万人まで上昇するとの予測もあり、会合では、アジア圏において、どのような対策や協力体制が必要か、今各国から産官学民の関係者が結集し、議論が重ねられました。

乗竹は、「AMR and the Sustainable Development Goals in Asia」（アジアにおけるAMRとSDGs）と題したパネルディスカッションに登壇し、HGPIが2016年から取り組んできたAMRに関する政策提言の中身を紹介し、HGPIが事務局を務めるAMRアライアンス・ジャパンの活動や今後の展開について紹介しました。

当機構は、これまでもAMRに関して数多くの会合の開催や政策提言の発表を行っており、2018年の11月には、AMRアライアンス・ジャパンを産官学民の関係機関と設立し、2019年7月には、AMRアライアンス・ジャパンとして、７つの提言を発表しました。引き続き、日本の力を結集して、AMR対策のさらなる具現化に向け様々な活動を行ってまいります。