「国際シンポジウム国際化社会における臨床試験・治験－効果的ながん臨床試験・治験制度の構築に向けて－」を開催

日付：2010年5月25日

2010年5月25日、駐日英国大使公邸において、「国際シンポジウム国際化社会における臨床試験・治験－効果的ながん臨床試験・治験制度の構築に向けて－」を開催いたしました。当シンポジウムは、当機構、英国大使館、米国大使館および韓国大使館の共催で開かれたものです。臨床試験・治験制度の国際標準化が進むなか、新薬の開発が進むがん領域において各国がどのような制度を構築しつつあるのか、来日した各国有識者が好事例を紹介しながら今後の課題と解決策を提案し、100名を超す来場者を巻き込んだ積極的なディスカッションが行われました。

開会の辞では、駐日英国大使ディビッド・ウォレン氏、駐日米国大使ジョン・ルース氏、駐日大韓民国公使黄淳澤（ファンスンテク）氏、日本対がん協会ほほえみ大使アグネス・チャン氏、そして当機構代表理事黒川清がご挨拶し、各国が連携しながら、新薬を少しでも早く、かつ安全に患者のもとに届けることの必要性を訴えました。

引き続き行われたプレナリーセッションでは、各国の事例が紹介され、韓国国家臨床試験事業団副団長方英柱（バンヨンズ）氏、米国国立がん研究所臨床研究部婦人科系がん治療法責任者エドワード・トリンブル氏、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン腫瘍内科学教授ジョナサン・レダーマン氏など、各国の有識者の発表がなされました。また、医薬品医療機器総合機構理事長近藤達也氏、厚生労働省　医政局研究開発振興課治験推進室補佐宮田俊男氏が、日本からも登壇し、現状と今後の方向性を提示しました。

その後の2つのパネルディスカッションでは、「がん臨床試験・治験での国際協力の推進」、「患者団体との協力」というテーマを掘り下げ、いかに国際協力を推進しながら患者主体の臨床試験制度を実現するかについて、踏み込んだ議論がなされました。

最後の総括では、一日の議論を振り返り、会場の来場者からもコメントをいただき、具体的な今後の提言をとりまとめました。また、鈴木寛文部科学副大臣がご挨拶され、成長戦略のひとつである医療分野を中心とした「ライフ・イノベーション」政策における臨床試験・治験制度の重要性を訴えられました。

臨床試験・治験制度の変革と国際化が求められるなか、4カ国が協働して好事例を持ち寄り今後の政策課題を洗い出したことを受けて、今後、さらなる議論の深化と政策の実行が期待されます。

開催日：2010-05-25