日本医療政策機構と東京大学SPRING GXは、気候変動枠組条約第28回締約国会議（COP28）の開催を前に、気候変動と健康、持続可能な医療システム、気候変動政策に関する意見を集めるため、日本の医師を対象に自記式質問紙票によるオンライン調査を実施しました。調査は2023年11月21日から27日にかけて実施され、日本全国で診療に携わっている1,100人の医師から回答を得ました。

主な調査結果

1. 医師の多くは、気候変動に関する知識を十分に有さず（半分以上正解は36.1％）、「プラネタリーヘルス」という言葉は、浸透していない（18.2％）
2. 医師の多くは、気候変動が日本人の健康に与える影響を実感しており、自身の患者への健康への影響も実感している
   • 78.1%の医師が、気候変動が人々の健康に影響を及ぼしていると感じている
   • 51.5%の医師が、気候変動が自身の診療分野の患者の健康に影響を及ぼしていると感じている
3. 約70％の医師が、気候変動による現時点での健康への影響を認識し、今後10年間で気候変動が以下の健康問題に大きな悪影響を及ぼすと考えている
   • 異常気象（洪水、台風、地滑り、山火事など）による外傷（83.3%）
   • 熱関連疾患（79.5%）
   • 節足動物媒介感染症（75.8%）
4. 気候変動が健康に与える影響に関して医師が教育を受ける機会は限定的である
   • 医学部在学中に気候変動と健康に関する講義を受講したことがある（6.5%）
   • 気候変動と健康に関する専門的な研修を受けたことがある（11.6%）
5. 約70％の医師は、より環境負荷が低く、持続可能性を考慮した製品、設備等の選択肢がある場合には、選択したいと考えている
6. 半数以上の医師は、医師は、患者や自身の所属する医療施設に対して啓発を行うべきであると考えている
   • 患者に対して、気候変動と健康について啓発を行うべき（56.7％）
   • 勤務する施設が持続可能な医療への転換のための啓発を施設に対して行うべき（57.5%）
7. 半数以上の医師は、気候変動と健康に関するより多くの行動を起こすことを妨げる主な障壁として、情報や資源不足（54.4％）、知識不足（52.7％）、時間不足（51.7％）を挙げている