【メディア掲載】第11回日経・FT感染症会議 – 危機に強い社会をつくる（日本経済新聞、2024年12月27日）

日付：2025年1月15日

日本医療政策機構代表理事・事務局長の乗竹亮治による第11回日経・FT感染症会議（主催：日本経済新聞、共催：Financial Times）の「特別セッション10 耐性菌対策における持続可能な研究開発活動の促進：インセンティブの課題とグローバル連携の重要性」でのコメントが「日本経済新聞」12月27日の紙面版で紹介されました。

記事では、新たな抗菌薬の研究開発の促進に向けて、人材育成、臨床研究体制等の課題を乗り越える方策を探りながら、解決の鍵となるインセンティブ制度の拡充をベースとした国際連携の重要性について言及しています。