日本医療政策機構が2019年度に実施した「大学生の包括的健康教育プログラム構築と効果測定調査」では、大学生の包括的健康教育に対する高いニーズと当機構が開発した包括的健康教育のプログラムが学生のリプロダクティブヘルスに関する意識変容や行動変容をもたらすことが明らかになりました。これを踏まえ、2020年度は大学を含む全国の高等教育機関へ本教育プログラムを普及させるべく、大学等への助産師の講師の派遣、持続可能な仕組み作りに向けた人材確保やアドボカシー活動等を実施いたしました。

その中で2020年11月から5回にわたって実施して参りました、包括的健康教育の講義が実施できる助産師の養成のためのワークショップが2021年3月13日をもって無事終了いたしました。今後、全国各地の約100名の助産師が健康教育の普及のためのプロジェクトに参画くださる予定です。

2021年度は助産師や大学、関連団体、企業等、様々なステークホルダーと協働し、全ての若者たちがリプロダクティブヘルスに関する教育や相談の機会を得られる社会の実現を目指した持続可能なプラットフォームを構築いたします。

本プラットフォームは、全国の大学への包括的健康教育の提供、ユースカフェやオンライン相談を用いた若者への情報提供や相談サービスの実施、そして調査研究と政策提言の実施という3つの軸で運営していきます。また、本プラットフォームをより多くの若者たちに知ってもらい、活用してもらうためのウェブサイトも開設いたします。

講師：
蓮尾 豊 氏（あおもり女性ヘルスケア研究所 所長）
岡本 登美子 氏（ウパウパハウス岡本助産院 院長）
江口 瑛子 氏・石田 なお子 氏（株式会社HRインスティテュート コンサルタント）

なお、本プロジェクトは日本財団による助成金にて運営しております。