【開催報告】グローバルヘルス・エデュケーション・プログラム(G-HEP)2024 第1回講義「フィールドワークのケーススタディ・トピックの紹介」(2024年6月19日)
日付:2024年7月5日
タグ: グローバルヘルス, グローバルヘルス人材
日本医療政策機構、エモリー大学ロリンス公衆衛生大学院、マヒドン大学公衆衛生学部 共催 グローバルヘルス・エデュケーション・プログラム(G-HEP: Global Health Education Program)は第1回講義を開催しました。本プログラムは「プラネタリーヘルスの課題に取り組む若手リーダーの国際交流プログラム」と題し、5カ国12名の参加者を迎え、約6ヶ月間に渡り、オンライン講義、ケーススタディをテーマとしたグループワーク、タイおよび東京でのフィールドワークを実施します。参加者は、本プログラムの成果として、以下の4つのケーススタディ・トピックに関する解決策と政策提言を作成し、日本で発表します。
ケーススタディ・トピック
1. 気候変動下における食料安全保障 郊外コミュニティにおけるタイの高齢者と介護者の適応戦略の模索
2. タイの自然と動物種を守るための生物多様性と健全な生態系の保全
3. サムットプラカーンにおける水質改善のための水資源管理と持続可能な開発
4. タイの管理不行き届きな固形・プラスチック廃棄物問題への取り組み
第1回講義は、マヒドン大学公衆衛生学部長のSarawut Thepanondh氏の祝辞に始まり、その後、参加者はアイスブレーキング・セッションを通して互いの理解を深めました。最後に、「フィールドワークのケーススタディ・トピックの紹介」と題し、マヒドン大学公衆衛生学部環境衛生科学助教授Arthit Phosri氏より、タイにおける気候変動の影響、Samut Prakan県Bang Krachaoで行われるフィールドワークの概要、各ケーススタディの背景について講義をいただき、マヒドン大学のスーパーバイザーを紹介していただきました。
講義とグループワークは、2024年6月~7月の間毎週水曜日にオンラインで開催され、参加者はその後のタイでのフィールドワークに備えます。
■講義
第1回 フィールドワークのケーススタディ・トピックの紹介
第2回 気候変動:地球環境システムの現在の変化
第3回 学際的アプローチによるプラネタリーヘルス問題への対処
第4回 協働から得た知見:プラネタリーヘルス推進への実践的ステップ
■グローバルヘルス・エデュケーション・プログラム(G-HEP: Global Health Education Program)
G-HEPは、協働してグローバルヘルスのアジェンダを推進する若手リーダーのグローバルコミュニティを確立し、将来に向けた人材育成を行うことを目的とする若手育成プログラムです。2018年から始まったマヒドン大学公衆衛生学部とのパートナーシップにより、日本だけでなくASEAN地域の若手同士の交流が促進されてきました。今年は、エモリー大学ロリンス公衆衛生大学院を迎え、アメリカの視点を取り入れるとともに、多様な職業や背景を持つ参加者たちと共にプログラムを実施します。プログラムを通じて、参加者たちは実践的な知識を身につけるだけでなく、将来のグローバルヘルスリーダーとして成長し、世界中で公衆衛生の向上に貢献することが期待されます。
■エモリー大学ロリンス公衆衛生大学院について
エモリー大学ロリンス公衆衛生大学院は、全米の公認公衆衛生大学院の中で第3位にランクしている。「世界の公衆衛生の首都」として知られるアトランタに位置するエモリー大学は、いくつかのユニークな地域資源を活用している。例えば、米国疾病管理予防センター(CDC: Centers for Disease Control and Prevention)は、当校の非常勤講師約200人を提供しており、カーター・センター(Carter Center)は学生の実習機会を提供する国際保健介入プログラムに関与している。学生は教室内の学びと現場でのインターンシップの両方から知識を得ることができる。全米50州および海外40カ国以上から学生が集まり、健康増進と疾病予防のための知識を実践している。
■マヒドン大学公衆衛生学部について
1948年に設立されたマヒドン大学公衆衛生学部は、タイで最初の公衆衛生の学術機関である。現在、公衆衛生学部は学士、修士、博士課程で毎年約1,400名の卒業生を輩出している。同学部は、アジア太平洋地域におけるアカデミック・リーダーとして不可欠な役割を果たしており、学術研究、実践的な研修を通して、国内外の公衆衛生領域の発展に貢献している。1976年以来、同学部は公衆衛生学修士-国際プログラムを運営し、42カ国から1250人以上の卒業生を輩出している。
本事業は、独立行政法人国際交流基金の助成を受けて実施しております。
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