日本医療政策機構（HGPI: Health and Global Policy Institute）は、国立研究開発法人国立環境研究所気候変動適応センター（以下、適応センター）が実施する「＃適応しよう」キャンペーンに賛同いたしました。

2025年6月26日（木）よりスタートした本キャンペーンは、現在および将来の気候変動の影響に備えると同時に、快適に暮らしていくための「適応アクション」を社会全体へと広めることを目的としたものです。本キャンペーンは、PRツールを活用した情報発信と、「適応アクション」に資する取組の推進・普及の活動を中心に展開されています。

また、本キャンペーンは「ライフスタイル」「食」「住まい」「スポーツ・レジャー」「その他」の5つのカテゴリーから構成される、合計15の「適応アクション」を提案しています。これらは、気候変動に適応する行動をできるだけわかりやすく整理し、日常生活に取り入れやすい知恵として示したものです。さらに、7月にはキャンペーン第二弾として、各アクションの具体的行動の選択肢をまとめた「適応セレクト」が発表され、より実践的な指針が提示されました。

本キャンペーンを推進するにあたり適応センターは、関連するサービス、媒体、プロダクト等を有する自治体・企業・団体・個人を対象に、情報発信や普及啓発等のPRに協力する「賛同パートナー」を募集しています。

当機構のプラネタリーヘルスプロジェクトでは、セミナーやシンポジウムの開催、「プラネタリーヘルスアカデミー」を通じた教育活動、ウェブコラムや政策提言、パブリックコメントの発信などを通じて、「適応アクション」につながる活動を幅広く展開しており、こうした取組の積み重ねを踏まえ、今回の参画に至りました。

「＃適応しよう」キャンペーンの詳細については、こちらをご覧ください。

当機構が展開するプラネタリーヘルスプロジェクトでは、地球の健康と人間の健康を相互依存的に捉える「プラネタリーヘルス」の視点から、マルチステークホルダーと協働しながら現状の課題を整理し、必要なアクションを提案しています。

今後も「適応アクション」に通じる取組を通じて本キャンペーンを後押しすると同時に、国民やヘルスケアセクターに働きかけながら、「プラネタリーヘルス」の推進を一層強化してまいります。