【メディア掲載】「超高齢社会最先進国として果たすべき責任」(厚生福祉第6787号、2023年1月24日)
日付:2023年1月24日
タグ: 認知症

日本医療政策機構マネージャー 栗田駿一郎が、「超高齢社会最先進国として果たすべき責任」と題した論考を寄稿いたしました。
本稿では、2023年5月13日・14日に長崎市で開催されるG7保健大臣会合を見据え、認知症をはじめとしたAgingアジェンダを取り上げることの重要性について述べたほか、今後国際社会をリードするために、日本が先頭に立って進めるべき政策課題として、1:認知症当事者の参画推進、2:健康自己責任論の再検討、3:持続可能な社会保障制度構築のための負担増の検討の3点を提示しています。
調査・提言ランキング
- 【当事者の声】薬剤耐性 伊東幸子氏 非結核性抗酸菌症(2022年3月18日)
- 【政策提言】「がんゲノム医療」への患者アクセスの改善に向けて(2023年8月10日)
- 【政策提言】プラネタリーヘルスの視点から考える2023年UHC政治宣言に対する期待(2023年9月8日)
- 【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018(最終報告)」
- 【緊急提言】少子化時代における我が国の産科医療体制のあり方について(2023年9月15日)
- 【調査報告】メンタルヘルスに関する世論調査(2022年8月12日)
- 【調査報告】「社会経済的要因と女性の健康に関する調査提言」(2023年3月6日)
- 【出版報告】「各都道府県における循環器病対策推進計画の展開と発展に向けて~課題と好事例から考える循環器病対策~」(2023年9月7日)
- 【お知らせ】パンデミック予防・備え・対応に関する国連ハイレベル会合におけるアクションを求める公開書簡に署名(2023年9月12日)
- 【お知らせ】「COP28開催まで100日:大気汚染を議題に盛り込むよう緊急要請する公開書簡」に署名(2023年9月4日)