【メディア掲載】「子どものメンタルヘルス支援を」(日本経済新聞 私見卓見、2020年9月29日)
日本医療政策機構マネージャー 栗田駿一郎が、2020年9月29日付の日本経済新聞朝刊の「私見卓見」に、「子どものメンタルヘルス支援を」と題して寄稿いたしました。
COVID19によって、世界的に子どものメンタルヘルス支援の必要性が高まっています。一方で、教育現場では体系的なメンタルヘルス教育は行われておらず、子どもたちが自分自身でメンタルヘルスの不調に気付くことが難しく、最初の気付きのステップを、多忙を極める教員や家庭に依存する現状があります。子どもたちのメンタルヘルスリテラシーを高めることはもちろん、ICTの活用やアウトリーチ型の施策によって、パンデミックや災害時にも子どものメンタルヘルス支援が円滑に行われる仕組み作りが求められています。
全文はこちらよりご覧ください。(日本経済新聞社アカウント会員登録等が必要です )
調査・提言ランキング
- 【調査報告】日本の看護職者を対象とした気候変動と健康に関する調査(最終報告)(2024年11月14日)
- 【調査報告】メンタルヘルスに関する世論調査(2022年8月12日)
- 【政策提言】肥満症対策推進プロジェクト2023「患者・市民・地域が参画し、協働する肥満症対策の実装を目指して」(2024年4月8日)
- 【政策提言】保健医療分野における気候変動国家戦略(2024年6月26日)
- 【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018(最終報告)」
- 【政策提言】女性の健康推進プロジェクト「産官学民で考える社会課題としての更年期女性の健康推進政策提言書」(2024年7月31日)
- 【調査報告】「子どもを対象としたメンタルヘルス教育プログラムの構築と効果検証」報告書(2022年6月16日)
- 【調査報告】「2023年 日本の医療の満足度、および生成AIの医療応用に関する世論調査」(2024年1月11日)
- 【調査報告】 日本の医師を対象とした気候変動と健康に関する調査(2023年12月3日)
- 【調査報告】日本の看護職者を対象とした気候変動と健康に関する調査(速報版)(2024年9月11日)