【メディア掲載】「通所介護事業所の６割が減収 新型コロナが直撃」（福祉新聞WEBほか、2020年6月22日）
日付：2020年7月11日
日本医療政策機構理事、堀田聰子が行ったインターネット調査、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が介護・高齢者支援に及ぼす影響と現場での取組み・工夫に関する緊急調査」についての記事が各ウェブサイトに掲載されました。
調査の詳細：
一般社団法人 人とまちづくり研究所
記事掲載サイト（詳細はサイト名をクリックください。）
■「通所介護事業所の６割が減収 新型コロナが直撃」（福祉新聞WEB、2020年6月22日）
■「新型コロナ禍 現場に打撃 堀田聰子慶應大学院教授ら緊急調査」（高齢者住宅新聞online、2020年6月18日）
■「一般社団法人 人とまちづくり研究所が影響調査 介護事業者の約4％でCOVID-19陽性等の利用者」（日経メディカル、2020年6月8日）
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