(ご報告)当機構の活動や今後のプランに関するアンケート
日付:2015年2月18日
先日当機構では、本メールマガジン読者のみなさまを対象とし、当機構の現在の活動や今後のプランについてアンケートを実施いたしました。
アンケートには、約500名の方にご回答をいただきました。
お忙しい中ご協力いただきましたこと、心より感謝申し上げます。
■アンケート結果 サマリー
・全体
多くの方から、「民間・非営利・独立の医療政策シンクタンクとして活動を活発にしてほしい」「グローバルな発信を今後も続けるべき」「より踏み込んだ政策提言を」などの励ましのご意見を頂きました。
一方、「東京以外での活動を」「地方都市での会議開催も検討してほしい」とのご要望も複数頂きました。
医療政策に地域づくりの視点が欠かせないものになるなか、このようなご意見を踏まえて活動を行ってまいりたいと考えております。
・定例朝食会について
ご参加できない理由のとして、多くの方に「参加できない時間帯だったから」「場所が遠かった」との回答が寄せられました。
今後は、これらのご意見も踏まえて、場所や時間帯についても検討して参ります。
また、イベントのテーマやスピーカーとして多くのご意見をいただきましたので、次回以降の朝食会テーマを検討する際、参考にさせていただきます。
・ソーシャルメディアの利用について
最も利用しているソーシャルメディア上位2位に挙がった、Facebook、Twitterアカウントを開設することといたしました。
今後、みなさまからいただいたご意見を参考に、コンテンツ等も工夫してまいります。
◆Facebookページはこちら (ぜひ、いいね!をお願いいたします)
◆Twitterアカウントはこちら (ぜひ、フォローをお願いいたします)
・医療政策の基礎について学ぶ社会人講座について
約38%の方より、「講座に興味がある」とお答えいただきました。
この結果を元に、現在当機構では医療政策アカデミー「医療政策入門」の開講を予定しております。
詳細、お申込みについてはこちらからご確認ください。
■今後の取り組み
アンケートの結果を参考とし、まずは下記の2つの取り組みを開始することといたしました。
・医療政策アカデミー「医療政策入門」 の開講
(講座に興味があると回答した方・・・38%)
・Facebookページ 、Twitterアカウント の開設
(最も利用しているソーシャルメディア上位2位)
今後も、みなさまのご意見をもとに、当機構の活動をより活発に進めてまいります。
貴重なご意見、まことにありがとうございました。
開催日:2015-02-18
調査・提言ランキング
- 【調査報告】医療機関の省エネ・温室効果ガス排出削減事例集― 施設更新(新築・建て替え)に伴う実践事例 ―(2026年3月16日)
- 【調査報告】「2026年 日本の医療に関する世論調査」(2026年2月13日)
- 【パブリックコメント提出】「第7期科学技術・イノベーション基本計画」(答申素案)(2026年2月19日)
- 【調査報告】日本の保健医療分野の団体における気候変動と健康に関する認識・知識・行動・見解:横断調査(2025年11月13日)
- 【政策提言】「脳の健康」を取り巻く政策への戦略的投資が拓く「日本再起」への提言-新政権への期待-(2025年12月1日)
- 【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018(最終報告)」
- 【政策提言】持続可能な保健医療システムへの道筋-社会的合意が期待される三つの視点-(2026年1月22日)
- 【政策提言】我が国の予防接種・ワクチン政策の課題と展望-予防・健康づくり時代に求められるライフコースアプローチとワクチン・エクイティの視点から-(2025年4月25日)
- 【政策提言】腎疾患対策推進プロジェクト「慢性腎臓病(CKD)対策の強化に向けて~CKDにおける患者・当事者視点の健診から受療に関する課題と対策~」(2025年7月9日)
- 【調査報告】「2025年 日本の医療に関する世論調査」(2025年3月17日)
注目の投稿
-
2026-02-13
【調査報告】「2026年 日本の医療に関する世論調査」(2026年2月13日)
-
2026-03-03
【申込受付中】オンラインセミナー「慢性腎臓病対策を社会実装する:データ駆動型ヘルスシステム」(2026年4月21日)
-
2026-03-23
【申込受付中】(ハイブリッド開催)キックオフシンポジウム「“脳の健康”に対する社会的投資を考える」(2026年4月6日)
-
2026-03-23
【申込受付中】医療政策アカデミー第15期(2026年7月開講)
-
2026-04-01
【申込受付中】(オンライン開催)第143回HGPIセミナー「がん対策基本法成立から20年―過去を振り返り、次の20年を描く―」(2026年4月28日)



