＊＊＊＊＊報告書を作成し、発表しました。
詳しくは、本ページの末尾のPDFファイルをご覧ください。

日本医療政策機構は、「プレ会合：医療システムの持続可能性とイノベーションの両立 シリーズ～試行的導入から見えてきた費用対効果評価導入への課題～」を開催いたしました。

 

 

 

イノベーションと持続可能な保健医療を実現するための、効率的・効果的な医療制度の構築は、日本のみならず世界共通の課題です。医療を適切に評価するための取り組みが各国でなされており、例えば、医療技術評価（HTA: Health Technology Assessment）によって、医療資源の適切な配分が可能になると期待する声もあります。わが国でも、中央社会保険医療協議会（中医協）費用対効果評価専門部会で、2012年度からHTA導入に向けて議論が重ねられてきました。2017年度には、費用対効果評価の試行的導入が実施され、2018年度も、今後の本格的導入に向けて、引き続き検討が重ねられる予定となっています。

当機構は、当政策分野における公論を促進し広く社会に貢献すべく、マルチステークホルダー結集型の産官学民がフラットに集結し議論を重ねる【「イノベーションと持続可能な医療システム」の両立に向けた連続フォーラム】を企画いたしました。

本プレ会合では、2018年度の本シリーズキックオフとして、当機構が2017年に開催したグローバル専門家会合で抽出された論点、そして2017年度における費用対効果評価の試行的導入から浮かび上がった課題や教訓、好事例、その後の各種会議体で議論された論点などを再確認し、今後2018年度の連続フォーラムで取り組むべき優先課題を整理しました。

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主催：特定非営利活動法人 日本医療政策機構（HGPI: Health and Global Policy Institute）

参加者：政策立案者、関連省庁関係者、学識関係者、企業関係者など

 

開会（趣旨説明）

• 菅原 丈二　 （日本医療政策機構 アソシエイト）

 

ラウンドテーブル「連続フォーラムで議論すべきテーマやアジェンダについての議論」

ラウンドテーブル登壇者：（五十音順・敬称略）

• 赤沢 学 　　（明治薬科大学 公衆衛生・疫学研究室 教授）
• 天野 慎介 　（一般社団法人 全国がん患者団体連合会 理事長）
• 五十嵐 中 　（東京大学大学院 薬学系研究科 医薬政策学 特任准教授）
• 市川 衛 　　（日本放送協会（NHK） 制作局 第１制作センター 科学・環境番組部 チーフ・ディレクター）
• 今村 聡 　　（日本医師会 副会長）
• 印南 一路 　（慶應義塾大学 総合政策学部 教授）
• 大西 佳恵 　（クリエイティブ・スーティカル株式会社 日本代表）
• 加藤 幸輔 　（エドワーズ ライフサイエンス株式会社 代表取締役社長）
• 河野 圭志 　（中外製薬株式会社    上席執行役員 渉外調査・グローバルヘルスポリシー担当）
• 小谷 秀仁 　（PHCホールディングス株式会社 代表取締役社長）
• 後藤 悌 　　（国立がん研究センター中央病院 呼吸器内科）
• 古元 重和 　（厚生労働省 保険局 医療課企画官）
• 齋藤 信也 　（岡山大学大学院 保健学研究科 教授）
• 齋藤 直一 　（ヤンセンファーマ株式会社 インテグレイテッド・マーケットアクセス本部 ポリシーインテリジェンス部 部長）
• 坂巻 弘之 　（東京理科大学 経営学部 経営学科 教授）
• 田倉 智之 　（東京大学 大学院医学系研究科 医療経済政策学講座 特任教授）
• 田村 誠 　　（一般社団法人 医療システムプランニング 代表理事）
• 長瀬 敏雄 　（ギリアド・サイエンシズ株式会社  ガバメント・アフェアーズ ディレクター）
• 二木 立 　　（日本福祉大学 相談役・名誉教授）
• 眞島 喜幸 　（特定非営利活動法人 パンキャンジャパン 理事長）

モデレーター：

• 乗竹 亮治　（日本医療政策機構 事務局長）
• 近藤 由衣子（日本医療政策機構 シニアアソシエイト）

 

本プレ会合を受けて、今後、連続フォーラムを開催いたします。