2018年3月1日配信
報道関係者各位

日本医療政策機構（東京都千代田区大手町1-9-2-3階 黒川清代表理事）は女性の健康週間がスタートした1日、働く世代の女性を対象にした「働く女性の健康増進に関する調査2018」（速報版）を発表しました。調査対象者をヘルスリテラシー の高い群、低い群に分類したところ、ヘルスリテラシーの高い人の方が、1カ月の仕事のパフォーマンスが有為に高かったことから、「女性に関するヘルスリテラシーの高さと仕事のパフォーマンスの高さに関連性がある」といった結果を明らかにしたことはじめ、女性のヘルスリテラシーと社会経済活動や健康行動などとの関連性、必要な医療へのアクセスとの相関関係、学校や企業が果たす女性のヘルスリテラシーの情報源としての役割などを浮き彫りにしました。調査結果のポイントは下記の通りです。

・女性に関するヘルスリテラシーの高さが、仕事のパフォーマンスの高さに関連
・女性に関するヘルスリテラシーの高さが、望んだ時期の妊娠や不妊治療の有無に関連
・女性に関するヘルスリテラシーの高い人は、女性特有の症状があった時に対処できる割合が高い
・女性に多い病気の仕組みや予防・検診・治療方法、医療機関へ行くべき症状を学ぶニーズが高い
・企業の健康診断が、定期的な婦人科・産婦人科の受診に貢献


※調査結果ポイントの解説については、PDF「＜プレスリリース＞「働く女性の健康増進に関する調査2018」（速報版）」をダウンロードください。
※また、調査結果（速報版）の全文はこちらからご覧いただけます。
（調査報告）「働く女性の健康増進に関する調査2018」（速報版）