(メディア掲載)女性が働き続ける為の環境整備、進めよ~社会全体の意識の向上が不可欠~(Japan In-depth、2016年2月1日)
日付:2016年2月1日
1月28日に開催された東洋経済新報社主催のフォーラム、「働く女性の健康増進のためのフォーラム」〜女性が働き続けるための環境整備とは〜で当機構エグゼクティブディレクター 宮田俊男とマネージャー 小山田万里子が登壇し、女性の健康増進が社会にもたらす影響について社会経済的側面から検証した調査結果を発表しました。
詳細はJapan In-depthに掲載されています。
調査・提言ランキング
- 【調査報告】日本の看護職者を対象とした気候変動と健康に関する調査(最終報告)(2024年11月14日)
- 【調査報告】メンタルヘルスに関する世論調査(2022年8月12日)
- 【政策提言】肥満症対策推進プロジェクト2023「患者・市民・地域が参画し、協働する肥満症対策の実装を目指して」(2024年4月8日)
- 【政策提言】保健医療分野における気候変動国家戦略(2024年6月26日)
- 【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018(最終報告)」
- 【政策提言】女性の健康推進プロジェクト「産官学民で考える社会課題としての更年期女性の健康推進政策提言書」(2024年7月31日)
- 【調査報告】「子どもを対象としたメンタルヘルス教育プログラムの構築と効果検証」報告書(2022年6月16日)
- 【調査報告】「2023年 日本の医療の満足度、および生成AIの医療応用に関する世論調査」(2024年1月11日)
- 【調査報告】 日本の医師を対象とした気候変動と健康に関する調査(2023年12月3日)
- 【調査報告】日本の看護職者を対象とした気候変動と健康に関する調査(速報版)(2024年9月11日)