当機構副事務局長 小山田万里子が中心となって行った「働く女性の健康増進に関する調査結果」が引用されました。

「薬の真実『十分理解きちんと服用』」の中で、本調査の一部である、月経随伴症状が、生活の質と生産性損失（※）に影響を与えていることが取り上げられました。

※生産性損失は、休業による損失と、就業中の効率低下に伴う損失の両方を指します。