日本医療政策機構は、専門家会合「日本の医療の未来と費用対効果評価」を政策研究大学院大学と共催のもと、開催いたしました。

医療を適切に評価するための取り組みとして、医療技術評価（HTA: Health Technology Assessment）が世界各国で注目されています。わが国でも、中央社会保険医療協議会（中医協）費用対効果評価専門部会で、2012年度からHTA導入に向けた議論が行われてきました。2016年度には、費用対効果評価の試行的導入が実施され、2017年度には、試行的導入から浮かび上がった課題や教訓について検討されてきました。そして、2018年度は、試行的導入から浮かび上がった課題や教訓について議論するとともに、費用対効果評価の結果を用いて医薬品・医療機器の価格を調整するという日本独自の試みの本格導入に向けて、引き続き検討が重ねられています。

日本医療政策機構では、2016年度から「医療システムの持続可能性とイノベーションの両立」をテーマとした専門家会合や意見交換会を継続的に開催しており、2018年度は、5つの会合を連続的に開催することで、議論の深化に貢献してきました。

本会合は、これまでに得られた論点抽出を、国内外を代表する専門家と討議するとともに、各ステークホルダーの視点から、各々が担うべき役割や課題解決の方向性について議論することを目的に開催されました。

 

■概要：

開会（趣旨説明）

• Matt McEnany（日本医療政策機構 マネージャー）

開会の辞

• 黒川 清（日本医療政策機構 代表理事）

基調講演１「医療システムの持続可能性とその未来」

• 中村 洋（慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 教授／中医協 公益委員／同薬価専門部会 部会長／同費用対効果評価専門部会 部会長代理）

基調講演２「費用対効果評価の議論の変遷と方向性」

• 古元 重和（厚生労働省 保険局 医療課企画官）

パネルディスカッション「費用対効果評価の課題と未来～日本独自の試みに向けて～」

パネリスト：

• 鎌江 伊三夫（東京大学公共政策大学院 特任教授）
• 國頭 英夫（日本赤十字社医療センター 化学療法科部長）
• 古元 重和 （厚生労働省 保険局 医療課企画官）
• 桜井 なおみ（キャンサー・ソリューションズ株式会社 代表取締役社長）
• Chris Hourigan（米国研究製薬工業協会（PhRMA） 副委員長）

モデレーター：

• 菅原 丈二（日本医療政策機構 アソシエイト）

閉会の辞

• 武見 敬三（参議院議員）

（順不同・敬称略）
（写真： 井澤 一憲）