日本医療政策機構では、プラネタリーヘルスに関する議論を前進させ、地球と人の健康の向上に資することを目的に、2022年度より新規プロジェクトを立ち上げました。
「プラネタリーヘルス」という言葉は、1980年代までは文字通り「惑星の健康」、つまり地球という惑星の健康という意味で使われていました。その頃はまだ、公衆衛生領域の研究者や世界保健機関（WHO: World Health Organization）などの組織も、気候変動や地球の生命維持システムの破壊が人間の健康にまで影響を与えるとは認識していませんでした。しかし近年、気候変動や地球環境が健康へ与える影響に対して、ヘルスケア分野からも関心が集まっており、2015年にロックフェラー財団とランセット誌が設立したプラネタリーヘルス委員会をはじめ様々な調査が実施されてきています。プラネタリーヘルス委員会は、「プラネタリーヘルスとは、地球の自然システムに対する人間の干渉が、人間の健康や地球上のすべての生命に与える影響を分析し、対処することに焦点を当てた解決志向の学際的分野であり社会運動である」と説明しています。WHOが2014年に公表した「気候変動の健康へのインパクト評価に関するレポート（Quantitative risk assessment of the effects of climate change on selected causes of death, 2030s and 2050s）」では、有効な温室効果ガス排出抑制策を取らず地球温暖化を含む気候変動が現状のまま進行する場合、2030年～2050年には世界で年間約25万人（低栄養9.6万人、マラリア6万人、下痢症4.8万人、熱中症等熱関連死亡3.8万人など）の超過死亡が発生するとされています。また、プラネタリーヘルスを考えるうえで重要な温室効果ガスについて、ヘルスケア分野は世界の排出量の4％以上を占めていることが明らかになっています。韓国国内の産業について分析した文献では、ヘルスケア分野（製薬業を除く）の排出量は、食品・飲料・タバコ産業、宿泊・外食産業と同程度の排出量を持っているという分析結果が示されており、ヘルスケア分野においても環境へ配慮した取り組みが求められるようになってきています。
では、ヘルスケアセクターやその周辺ではどのような対策をとっていけばよいのでしょうか。こうした対策として広く世間に認識されるようになったものの一つに「持続可能な開発目標（SDGs: Sustainable Development Goals）」があります。SDGsでは、先進国や途上国などの立場を超えて、健康や環境を含む17分野に対する2030年までの目標を設定しています。プラネタリーヘルスも、SDGsと同様に人と自然の持続可能な関係性などについて検討し、その解決策の創出を目指すという概念ですが、その位置づけやSDGsとの関係性について、日本国内での理解は十分でありません。
今回は、長崎大学で教授・学長特別補佐（プラネタリーヘルス担当）をされている渡辺知保氏をお招きし、プラネタリーヘルスとはなにか、SDGsなどとの関連性と日本における課題についてお話しいただきます。長崎大学は、日本で初めてプラネタリーヘルス学環を設置し、全学連携のもとプラネタリーヘルスに対する取り組みを推進しています。環境の問題、経済の問題、健康の問題と切り離して考えるのではなく、分野横断的に取り組む意義と現在の活動についてもご紹介いただきます。
■登壇者：
渡辺 知保 氏（長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科教授、学長特別補佐）
■日時：
2022年9月5日（月）19:00-20:30
■場所：
Zoomウェビナー形式
■言語：
日本語
■参加費：
無料
■定員：
500名
■プロフィール：
渡辺 知保 氏（長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科教授、学長特別補佐）
1989年東京大学大学院医学系研究科単位取得済退学。2005年～2017年東京大学大学院医学系研究科・教授（人類生態学）、2017年～2021年国立研究開発法人・国立環境研究所・理事長、2021年より現職。東京大学名誉教授。保健学博士。日本健康学会・理事長（2017年～現在）、環境科学会・会長（2021年～現在）、日本学術会議第2部連携会員、Society for Human Ecology元第3副会長、Ecological Society of Americaヒューマンエコロジー部門元部会長も務めている。
【申込終了】（オンライン開催）第106回HGPIセミナー 「新型コロナウイルスワクチン接種管理システムの構築と今後の情報連携について」（2022年8月5日）＞
日本医療政策機構は、2022年8月24日に公開シンポジウム「特発性正常圧水頭症（iNPH）対策の課題と展望～治療で改善できる認知症へのフォーカス～」を会場（TKP東京駅大手町カンファレンスセンター）とオンラインによるハイブリッド形式にて開催いたします。
日本における認知症の人の数はまもなく700万人を超えるとされる現代において、高齢期においてもよりよい生活を送るためには、認知症に伴う症状の緩和や原因疾患の治療が望まれています。認知症の原因疾患の多くは治療が難しいとされる中で、特発性正常圧水頭症（iNPH: idiopathic normal pressure hydrocephalus）は「治療で改善できる認知症」とされ、その患者数は認知症の人の約5％程度の約37万人に上るとされています。また近年では認知症の主要な原因疾患とされるアルツハイマー病との併発も指摘されており、推計よりもさらに多くのiNPH患者の存在が指摘されているのが現状です。また、iNPHの適切な治療により得られる効果としても、寿命延伸のみならず、医療経済効果や転倒防止等、数多くのメリットが提起されつつあります。「治療可能な認知症に対する医療のあり方に関する調査研究事業」も厚生労働省老人保健健康増進等事業で実施される等、近年、政策的な重要性も徐々に高まっています。
一方で、iNPHの治療によって認知症の症状を改善させ、1人でも多くの当事者が質の高い生活を送るためには、多くの課題も散見されます。第一に、的確な早期診断が重要ですが、他の認知症諸領域に比べて、iNPHに対する市民社会および医療・介護提供者の認知度は決して高いとは言えないのが現状です。第二に、iNPHの場合、症状が多岐に渡るため、様々な診療科での診断を経た後、シャント術を行う脳神経外科医との連携等、専門領域をまたがる協働が必要となります。さらには、このような治療提供体制の拡充に向けては、地域格差も散見されるため、今後は全国均てん化も期待されます。
このような多岐にわたる課題を社会全体で解決していくべく、本シンポジウムでは、iNPHに関わる医療者、介護者、アカデミア、行政の他、患者当事者も含めたマルチステークホルダーと共に、現状の課題と必要な施策について議論を深めてまいります。
【開催概要】
- 日時：2022年8月24日（水） 17:00-19:00
- 形式：ハイブリット形式（会場とオンラインでの登壇・参加）
- 会場：TKP東京駅大手町カンファレンスセンター
（東京都千代田区大手町１-8-1 KDDI大手町ビル）／Zoomウェビナー
- 言語：日本語
- 参加費：無料
【プログラム】（敬称略・五十音順）
17:00-17:05 開会・趣旨説明
- 栗田 駿一郎（日本医療政策機構 マネージャー）
17:05-17:35 基調講演 「iNPHの概況と今後の課題」
- 數井 裕光（高知大学医学部 神経精神科学教室 教授／日本正常圧水頭症学会 理事長）
17:35-18:05 リレートーク「私とiNPH－過去・現在・未来－」
- 石井 一成（近畿大学医学部 放射線医学教室 放射線診断学部門 主任教授）
- 伊関 千書（山形大学医学部 内科学第三講座 講師）
- 後藤 美千代（iNPH当事者）
- 中島 円（順天堂大学医学部 脳神経外科学講座 准教授）
- 山田 茂樹（滋賀医科大学 脳神経外科学講座 助教）
18:10-18:55 パネルディスカッション「iNPH対策の進展に向けた地域における多職種連携体制の構築」
パネリスト：
- 大河内 章三（けあプラン鳴子 主任介護支援専門員／ケアクリエイター）
- 數井 裕光（高知大学医学部 神経精神科学教室 教授／日本正常圧水頭症学会 理事長）
- 長田 乾（医療法人社団緑成会 横浜総合病院 臨床研究センター センター長／横浜市認知症疾患医療センター センター長）
- 前田 達浩（医療法人社団山本・前田記念会 前田病院 副院長／東京都地域連携型認知症疾患医療センター長・正常圧水頭症センター長）
モデレーター：
- 河田 友紀子（日本医療政策機構 シニアアソシエイト）
指定発言：
- 中西 亜紀（厚生労働省 老健局 認知症施策・地域介護推進課 課長補佐（医系技官））
18:55-19:00 閉会の辞
- 熊野 正士（参議院議員／共生社会の実現に向けた認知症施策推進議員連盟 幹事）
世界保健機関（WHO: World Health Organization）によれば、世界人口の少なくとも半数が必要な保健医療サービスを受けることができず、毎年1億人が医療費の自己負担により貧困状態に陥っている。ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC: Universal Health Coverage）は、この問題を解決するため、全ての人が適切な予防、治療、リハビリ等の保健医療サービスを、支払い可能な費用で受けられる状態を目的としている。持続可能な開発目標（SDGs: Sustainable Development Goals）の目標3（すべての人に健康と福祉）の主柱として、UHCは、健康増進から予防、治療、リハビリ、緩和ケアに至るまで、さまざまな保健医療サービスを取り込んでいる。過去数年間、新型コロナウイルス感染症（COVID-19: Coronavirus Disease 2019）の世界的流行は世界中の保健医療システムに大きな影響を与え、UHCと健康危機の相互関連性を実証してきた。グローバル・ヘルス・セキュリティ（GHS: Global Health Security）は、パンデミックへの備えと対応を強化しつつ、UHCを実現し、強固で弾力的な保健医療システムを確立するために不可欠な要素である。効果的なGHSとは、世界のどこで公衆衛生上の緊急事態が発生しても、それを予防、探知、対応できる弾力的な公衆衛生システムを各国が備えていることを意味する。
一方、抗菌薬耐性（AMR: Antimicrobial resistance）の出現と拡大は、現代医学と公衆衛生における深刻な問題であり、しばしばサイレント・パンデミックと呼ばれる。WHOによれば、「AMRは人類が直面している世界的な公衆衛生の脅威のトップ10のうちの1つ」である。現在進行中のパンデミックは、有効な治療法がない場合、感染症が既存の保健医療システムにどのような影響を及ぼすかを示す一例である。COVID-19と同様に、AMRというサイレント・パンデミックは、保健分野を超えて重大な悪影響を及ぼしている。それは、食料安全保障、経済、開発を脅かし、最終的にはSDGsの達成を困難にさせる。2016年、世界のリーダーは第71回国連総会（UNGA: United Nations General Assembly）でAMRとの闘いを約束した。この最高レベルでのコミットメントは、多くの国々を動かし、AMRと闘うための国家行動計画（NAPs: National Action Plans）を策定させた。しかし、NAPsの実施は多くの国にとって困難であることが判明している。
WHO事務局長のTedros Ghebreyesus氏は、「UHCへの進展は、AMRの脅威に取り組むために不可欠である」と主張した。これまで、ほとんどの保健医療システムは、有効かつ安価な抗菌薬が容易に入手できることを前提に構築されてきた。しかし、AMRの影響により、抗菌薬の有効性はもはや保証されたものではない。そのため、保健医療システムの持続可能性が危ぶまれ、多くの経済的・社会的リスクを抱えている。欧州連合におけるAMRのコストは、医療費および生産性の損失として、年間15億ユーロと推定されている 。日本においても状況は同様で、最も多く分離される3つの菌の一つであるグラム陰性桿菌に対する耐性が50%減少するだけでも、年間25〜64億円のコスト削減につながると言われている 。抗菌薬使用に関する適切な管理運用がなければ、UHCに伴う医療アクセスの拡大はAMRのリスクを増大させかねない。つまり、保健医療システムの強化やUHCの進展に向けた戦略には、AMRを考慮する必要がある。
今回のHGPIセミナーでは、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ、グローバル・ヘルス・セキュリティ、そして薬剤耐性との関連についてスピーカーをお招きして議論します。現在交渉中のパンデミック予防・備え・対応に関する国際文書にAMR対策が含まれるなど、その相互関連性についてグローバルな視点からディスカッションを行い、また、AMRやその他のグローバルヘルス問題に対して、各国の保健医療システムを活用して取り組んでいるアジアと欧州の事例を紹介します。本セミナーは、公衆衛生の能力と保健医療システムを強化するため、UHC、GHSおよびAMRを連携させることの重要性を強調することを目的としています。
このウェビナーは、日本医療政策機構（HGPI: Health and Global Policy Institute）、AMRアライアンス・ジャパン、アジア欧州財団（ASEF: Asia-Europe Foundation）の共催で開催いたします。
【開催概要】
- 日時：2022年8月18日（木）18:00-19:30（東京）／17:00-18:30（シンガポール）／10:00-11:30（ロンドン）
- 形式：Zoomウェビナー
- 参加費：無料
- 使用言語：英語（日本語の同時通訳あり）
- 主催：日本医療政策機構、AMRアライアンス・ジャパン、アジア欧州財団
【プログラム】（日本時間｜※内容や登壇者等、詳細は現時点でのものであり変更の可能性有）
18:00-18:05 開会趣旨説明
- 河野 結（日本医療政策機構 マネージャー）
18:05-18:10 開会の挨拶
- 森川 徹（アジア欧州財団 事務局長）
18:10-18:20 開会の挨拶
- 木本 理子（アジア欧州財団 ガバナンス＆持続可能な開発部 国際公衆衛生担当マネージャー）
18:20-18:40 基調講演（1）：イギリスにおける保健医療システムとAMRサブスクリプション・モデル
- Nick Crabb（英国国立医療技術評価機構 プログラムダイレクター）
18:40-19:00 基調講演（2）：AMRのナショナル・アクション・プランとアジア太平洋協力
- 日下 英司（厚生労働省 大臣官房 国際保健福祉交渉官）
19:00–19:25 質問応答
19:25–19:30 閉会の挨拶
- 黒川 清（日本医療政策機構 代表理事）
【プロフィール】
森川 徹（アジア欧州財団 事務局長）
東京大学法学部卒。数十年にわたる経験と専門知識を持つ外交官。在イラン日本国大使館公使兼副館長、在フランス日本国大使館公使参事官を歴任し、さまざまな文化交流事業を担当。また、メディアや地域経済協力の分野でも活躍し、民間企業を含むさまざまな組織とプロジェクトのためのパートナーシップを開拓・強化した経験を持つ。2020年8月アジア欧州財団（ASEF: Asia-Europe Foundation）の第8代事務局長に就任。日本語、フランス語、英語に堪能。結婚しており、2人の子どもがいる。
日下 英司（厚生労働省 大臣官房 国際保健福祉交渉官）
1994年九州大学医学部卒。同年九州大学医学部第二外科入局。2000年九州大学大学院医学研究科卒業。2001年九州大学医学部助手。同年より厚生労働省入省。新潟県福祉保健部副部長、厚生労働省国際食品室長、在ニューヨーク国連代表部参事官、厚生労働省国際協力室長、外務省国際保健政策室長、国立国際医療研究センター国際医療協力局長、厚生労働省健康局結核感染症課長、防衛省人事教育局衛生官などを歴任。現在、長崎大学客員教授（2018年-）を兼任。
Nick Crabb（英国国立医療技術評価機構 プログラムディレクター）
英国国立医療技術評価機構以前には、化学、製薬業界や研究所において勤務し、分析化学、プロセス技術、業務管理に関する20年以上の経験を有する。2010年、英国国立医療技術評価機構にアソシエイトディレクターとして就任し、診断評価プログラムの立ち上げと管理を担当。2014年には現在の職務に就き、英国国立医療技術評価機構による科学的助言、科学政策・研究プログラム、医療技術評価機関の欧州連合ネットワーク（EUnetHTA: European Network for Health Technology Assessment）への働きかけについて監督している。臨床、公衆衛生、ソーシャルケアに関するガイダンスの作成に関わる技術や介入評価について科学的・政策的に幅広く関心を持つ。遺伝子・細胞治療を含む再生医療等製品など、新製品の利用可能性に起因するHTA（HTA: Health Technology Assessment）にかかる課題の検討や、抗菌薬の評価に関する手法について研究を実施。英国再生医療専門家グループの評価委員会の共同議長を務め、2016年に報告された再生医療の評価プロジェクトについて英国国立医療技術評価機構の取り組みを主導した。
黒川 清（日本医療政策機構 代表理事）
東京大学医学部卒。1969年渡米、1979年UCLA内科教授。1983年帰国後、東京大学内科教授、東海大学医学部長、日本学術会議会長、内閣府総合科学技術会議議員（2003-2007年）、内閣特別顧問（2006-2008年）、世界保健機関（WHO: World Health Organization）コミッショナー（2005-2009年）などを歴任。国会による福島原発事故調査委員会委員長（2011年12月-2012年7月）、公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金のChair and Representative Director（2013年1月‐2018年6月）、内閣官房健康・医療戦略室健康・医療戦略参与（2013年10月‐2019年3月）。現在、マサチューセッツ工科大学客員研究員、世界認知症協議会（WDC: World Dementia Council）メンバー、ハーバード公衆衛生大学院John B. Little（JBL）Center for Radiation Sciences 国際アドバイザリーボードメンバー、政策研究大学院大学・東京大学名誉教授。東海大学特別栄誉教授。
木本 理子（アジア欧州財団 ガバナンス＆持続可能な開発部 国際公衆衛生担当マネージャー）
2016年アジア欧州財団（ASEF: Asia-Europe Foundation）に参画。ASEF公衆衛生ネットワークの構想策定から実施までを担当。南米でNGOやボランティアの現場経験を積み、現地の保健省や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR: The Office of the United Nations High Commissioner for Refugees）等の国際機関と協力し、公衆衛生上のさまざまな問題に取り組んできた。アメリカ大陸の他、アフリカでも病院経営のプロジェクト・スーパーバイザーとして勤務。ドミニカ共和国の地方にあるハイチ・バテイ村等、母国以外の国で生活してきたため、異なる文化や生活様式に適応する能力が高い。オーストラリアン・カトリック大学で看護学の学士号を取得し、看護師の資格を持ち、数年の臨床経験がある。その後、クイーンズランド大学で国際公衆衛生学修士号（MIPH）を取得。当時、メキシコで研究を行い、その後、専門誌に論文を掲載。
河野 結（日本医療政策機構 マネージャー）
シドニー大学大学院医療政策学修士課程修了。修了後、日本医療政策機構に参画。薬剤耐性（AMR: Antimicrobial Resistance）やワクチン・予防接種に関する事業を中心に担当。担当事業等を取り巻く国内外の政策課題の調査分析や各種会合の企画運営に従事。広報・アウトリーチ活動やアドボカシー活動等にも取り組む。
