酒類は、世界中の国々においてその土地の食文化の形成や伝統に深くかかわると共に、国家財政の税収上でも重要な役割を果たして来ました。しかし、飲酒による害はアルコール依存症をはじめとした精神疾患のみならず、がん、肝疾患、循環器疾患等の非感染性疾患（NCDs: Non-Communicable Diseases）といった身体疾患、また交通事故や暴力など多くの健康的・社会的に重大な結果をもたらすことが知られ、アルコールが引き起こす健康障害への対策の必要性が叫ばれています。

世界保健機関（WHO: World Health Organization）では、こうしたアルコールの健康および社会への影響を懸念し、2010年の世界保健総会において「Global strategy to reduce the harmful use of alcohol」が採択され、2013年にはアルコールによる非感染性疾患の予防を目的としたGlobal Action Plan 2013-2020（現在は2022-2030）を発表しました。これを受け、我が国においても2013年12月にアルコール障害対策基本法が成立し、本法に基づき、アルコール健康障害対策基本計画（以下、アルコール基本計画）が策定されました。こうして我が国全体としてアルコールによる健康障害への対策の推進に向かって歩み始めました。アルコール基本計画は、現在第2期（2021年-2025年）を迎えており、主に重点課題と10の基本的施策を定めて対策を推進しています。2024年2月には、本計画をうけて飲酒に伴うリスクに関する知識の普及の推進を目的として「健康に配慮した飲酒ガイドライン」が作成されました。

今回のHGPIセミナーでは、本ガイドラインの作成に向けた検討会の座長を務めた松下幸生氏にご登壇いただき、日本のアルコール健康障害対策の歩みと現状、また今回の飲酒ガイドライン作成の経緯から、今後の展望についてお話しいただきます。来年の2025年には、国内においてはアルコール基本計画の改定、また国外に目を移すと、国連総会ハイレベル会合においてNCDsが議論されます。当機構では、アルコールをはじめ、循環器病や腎疾患といったNCDs対策についての議論を継続しています。我が国の健康政策としてアルコール対策がどうあるべきかについて、皆様と共に考える機会としたいと思います。

【開催概要】

• 登壇者：松下 幸生氏（独立行政法人国立病院機構久里浜医療センター院長／慶應義塾大学医学部精神神経科学客員教授）
• 日時：2024年5月24日（金）18:30-19:45
• 形式：オンライン（Zoomウェビナー）
• 言語：日本語
• 参加費：無料
• 定員：500名

■登壇者プロフィール：

松下 幸生氏（国立病院機構久里浜医療センター院長／慶應義塾大学医学部精神神経科学客員教授）

慶應義塾大学医学部卒業。1988年より久里浜医療センター勤務。1993年から1995年まで米国国立衛生研究所アルコール乱用とアルコール依存研究所（NIAAA）勤務。1995年帰国。2011年久里浜医療センター副院長、2013年同センター認知症疾患医療センター長、2022年同センター院長。現在、慶應義塾大学医学部精神神経科学客員教授、アルコール健康障害対策関係者会議委員、飲酒ガイドライン作成検討会委員、文部科学省技術審査専門員。専門領域はアルコール依存症、ギャンブル依存症、認知症。