この度、日本医療政策機構は厚生労働省令和2年度障害者総合福祉推進事業として採択された「認知行動療法及び認知行動療法の考え方に基づいた支援方法に係る実態把握及び今後の普及と体制整備に資する検討」を実施し、事業報告書を公表致しました。

認知行動療法（CBT: Cognitive Behavior Therapy）は、人の気分や行動は、物事に対する見方（認知）の影響を受けるという認知行動モデルに基づき、問題解決につながる柔軟な考え方や健康的な行動パターンに修正を図っていくことで気分の改善を目指す精神療法の一つです。うつ病のほか不安症やストレス関連疾患などの様々な精神疾患に対する治療効果と再発予防効果が実証されており、標準的治療の一つとして国内外の診療ガイドラインに推奨されています。

本事業では、これまで実施された厚生労働省認知行動療法研修事業研修の効果を分析・検証し、研修の効果や課題点を明らかにしました。さらに、患者・当事者や当該分野における国内外の有識者へのヒアリング、ならびにワーキンググループ会合、専門家会合での議論をもとに、今後の認知行動療法の普及や人材育成等の体制整備に向けた提言を取りまとめました。

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■関連項目
【活動報告】メンタルヘルス政策PJT－厚生労働省令和2年度障害者総合福祉推進事業（3次）「認知行動療法及び認知行動療法の考え方に基づいた支援方法に係る実態把握及び今後の普及と体制整備に資する検討」採択のお知らせ

【開催報告】メンタルヘルス政策PJT－「認知行動療法及び認知行動療法の考え方に基づいた支援方法に係る実態把握及び今後の普及と体制整備に資する検討」専門家会合（第1部：2021年2月12日・第2部：2021年2月18日）

※本事業報告書は日本語のみの公表となります。