武蔵野赤十字病院病棟看護師、日本看護連盟幹事、衆議院議員政策担当秘書などを経て2012年に日本医療政策機構に参画。慢性閉塞性肺疾患（COPD）の社会経済的負担、働く女性の健康増進、非感染性疾患（NCDs）や認知症への対策、東日本大震災からの復興支援に関するプロジェクトなど、幅広い医療政策分野の調査・提言活動に従事。また、厚生労働省が設置した「保健医療2035」策定懇談会において、民間側事務局の一員として20年後の保健医療のあり方に関する政策提言の策定にも携わった。
2015年より横浜市立大学医学部臨床統計学教室、2021年より東京大学医学部附属病院企画情報運営部に所属し、2025年には下関市立大学データサイエンス学部教授に就任。現在は医療ビッグデータおよび医療経済に関する教育研究等に従事している。
名古屋市立大学看護学部を卒業後、東京大学大学院医学系研究科にて博士（保健学）を取得。看護師、保健師、国会議員政策担当秘書資格取得。