慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、国内医療機器メーカーを経て、日本アイ・ビー・エム（株）の戦略コンサルティング部門で主に日本企業のグローバルサプライチェーン改革や業務プロセス改革に従事。その後、国際ロータリー財団奨学生として渡米、カリフォルニア大学サンフランシスコ校でグローバルヘルスを専攻し、特にアジア途上国の母子保健をテーマにフィールドワーク・研究を実施した（MSc.グローバルヘルス）。
大学院卒業後、2016年より日本医療政策機構に参画。神奈川県の保健医療政策プロジェクトや、世界認知症審議会（WDC: World Dementia Council）との協働調査、タイ・マヒドン大学との協働によるパンデミック下における都市移民の健康増進等のグローバルヘルスプロジェクトの他、こどもの健康、女性の健康領域のプロジェクトの立案から実行、政策提言まで実施。現在は、腎疾患、肥満症を中心にプロジェクトをリードし、WHOや非感染性疾患（NCDs: Non-Communicable Diseases）領域で活動する海外市民社会との協働を通じた、グローバルなNCDs政策推進を担う。また、グローバル企業のNCDs領域におけるアドバイザーや自治体のこども政策に関する会議委員も務める。